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セミナー

セミナー

教育人財開発機構では、学校法人・高等教育機関向けセミナーを定期的に開催しています。

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【オンデマンド配信】学校経営におけるハラスメント・リスク（リスクマジメント基礎編）

※本セミナーは2024年7月4日（木）にライブ配信したセミナーのアーカイブ映像となります

今回の講師は、大学法人の労務支援をされている労働法務コンサルティング綜合事務所の葛西英朋氏。葛西氏はリスクマネジメントを重視した労働法務コンサルティング、育成に着目した人事制度コンサルティングにより、学校法人や企業の経営理念実現に寄与することをミッションとし活動しています。本セミナーでは、大学法人の労務支援経験をもつ葛西氏に、学校経営におけるハラスメント・リスクについて、高等教育機関の教職員がおさえておくべき内容を中心に講演いただいています

オンライン

【オンデマンド配信】大学等の職員がおさえておくべき「デジタルスキル」（コンテンツマーケティング入門編）

※本セミナーは2024年5月16日（木）にライブ配信したセミナーのアーカイブ映像となります

今回の講師は、社会構想大学院大学の教員である渡邉順也氏。本セミナーでは、コンテンツマーケティング入門編として必要なデジタルスキルについて、高等教育機関の教職員がおさえておくべき内容を中心に講演いただいています。

オンライン

【オンデマンド配信】大学の人事がおさえておくべき「人事労務の基礎（労働条件編）」

※本セミナーは2023年9月27日（水）にライブ配信したセミナーのアーカイブ映像となります

今回の講師は、大学法人の労務支援をされている労働法務コンサルティング綜合事務所の葛西英朋氏。葛西氏はリスクマネジメントを重視した労働法務コンサルティング、育成に着目した人事制度コンサルティングにより、学校法人や企業の経営理念実現に寄与することをミッションとし活動しています。本セミナーでは、大学法人の労務支援経験をもつ葛西氏に、人事労務の基礎（労働条件編）について、高等教育機関の教職員がおさえておくべき内容を中心に講演いただいています。

オンライン

【オンデマンド配信】大学の人事がおさえておくべき「これからの労務管理」

※本セミナーは2023年7月6日（木）にライブ配信したセミナーのアーカイブ映像となります

今回の講師は、大学法人の労務支援をされている労働法務コンサルティング綜合事務所の葛西英朋氏。葛西氏はリスクマネジメントを重視した労働法務コンサルティング、育成に着目した人事制度コンサルティングにより、学校法人や企業の経営理念実現に寄与することをミッションとし活動しています。本セミナーでは、大学法人の労務支援経験をもつ葛西氏に、これからの労務管理について、高等教育機関の教職員がおさえておくべき内容を中心に講演いただいています。

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大学改革の動向と今後の学校法人経営〜行政、大学運営の視点から私学の将来像を考える〜

一般社団法人教育人財開発機構は、高等教育の多様な発展のために、高等教育機関が教育と研究に集中し、本来的な機能を発揮できる環境の実現に向けてのサポートをしております。この度、国立大学法人筑波大学元理事・副学長で中央大学研究推進支援本部URA統括を担っている勝野頼彦氏をお招きし、行政・大学運営の視点から考える私学の将来像について、講演いただくこととなりました。

オンラインオフライン

少子高齢化のなか、どのように学校法人経営を安定化させるか

一般社団法人教育人財開発機構は、高等教育の多様な発展のために、高等教育機関が教育と研究に集中し、本来的な機能を発揮できる環境の実現に向けてのサポートをしております。この度、大阪大学大学院・神戸女子短期大学元教授でテンプル大学ジャパンエグゼクティブ・ディレクターである杉田米行氏をお招きし、学校法人経営の安定化について、講演いただくこととなりました。

オンラインオフライン

私立大学の管理運営改革の方向性～私立大学経営の企業化～

一般社団法人教育人財開発機構は、高等教育の多様な発展のために、高等教育機関が教育と研究に集中し、本来的な機能を発揮できる環境の実現に向けてのサポートをしております。 18歳人口の減少、グローバル化や市場化、「自由と競争」、「競争と淘汰」という社会環境の変化に伴い、「大学経営」の改革が求められています。従来の伝統的同僚性的管理運営から、効率性や効果性を重視する企業経営的管理運営への変化について、管理運営改革の観点から学校法人桑沢学園で理事長として同改革のご経験のある田口浩一氏に講演いただきます。

オンラインオフライン

改正私学法の要点と、内部統制システム整備の留意点～寄附行為施行細則のひな形の提案～

一般社団法人教育人財開発機構は、高等教育の多様な発展のために、高等教育機関が教育と研究に集中し、本来的な機能を発揮できる環境の実現に向けてのサポートをしております。令和7年4月より改正私立学校法が施行されます。本改正は学校法人の内部統制を大きく変える内容となっており、今まさしく学校法人の経営層をはじめとして学校法人職員の方々が改正に対応するべく動いている状況だと認識をしております。そうした状況を踏まえ、当機構も教育業界の発展に貢献をするべく、セミナーを開催いたします。私立学校法およびその改正に知見・書籍化実績があり、学校法務に精通している小國隆輔氏に講演いただきます。